(*)CEATEC JAPAN：Combined Exhibition of Advanced Technologies)
10月7日(火)から10月11日(土)までの5日間、最先端IT・エレクトロニクス総合展『CEATEC JAPAN 2014』が幕張メッセで開催され取材した。今回のテーマは「NEXT 夢を生み出し、未来を描け」であった。また会期中に日本人のノーベル物理学賞受賞が発表され会場の各所で祝福の掲示が出されていた。なお、会期中の登録入場者数は、150,912人(前年比9,564人増、同6.8%増)と発表された。

Ⅰ.概要
1.家電に回帰
昨年は隔年開催の「東京モーターショー」10年ぶりに日本で開催された「第20回ITS.世界会議・東京」との連携開催ということで自動車との関係が強く打ち出されていた。会場の一部では小型電気自動車や自動運転車の試乗コーナーもかなりのスペースを割き、「CEATEC」でなく「CARTEC」とも言われたりもした。今年は4KTVなど家電関係の大きな展示が目を引いた。しかし、各技術もBtoBを意識し、また自動車分野へのシフトはますます増加している。

2.各社の業績が垣間見える
直近の企業業績にすぐ影響を受けるのが設備投資、新卒採用者数と広告宣伝費である。経費節約のために最も手っ取り早いからである。今年のCEATECではSONYが出展を見送った。一方、最悪の状況を乗り切った感のあるSHARPが液晶を使用した自動車用計器パネルを展示し、オーディオ部門を切り離し「自動車に特化・選択」したPioneerなどの展示に企業経営の厳しさを垣間見た。

3.出展企業は国内企業中心
出展企業は今回も国内企業中心で一部台湾企業を除くと海外企業は皆無で、国際展示会には程遠いと言える。モーターショーも米国企業の不参加が続いているが、CEATECはさらに国内中心ということになる。

Ⅱ.ITS関連の特記事項
1.Telematics(テレマティクス)
トヨタは7月に搭載を開始したTelematicsサービス「T-connect」を展示。担当者によるとオープンアプリの応募件数は100に達している(一部には200社という報道もあるが否定)。スマホと同様のビジネスモデルがT-connect利用の車ユーザーに受け入れられるかについては「わからないがやってみる価値はある」と回答していた。
NTT docomoはドライバーと車(エージェント)との対話のデモを行い体験希望者が列をなしていた。基本の技術となる「音声認識」はATR-Trek社「音声合成」「対話」についてはNTT研究所等の自主技術を使用しており、前述のT-connectがAppleの技術を使用しているものと異なる。

2.「ウエアラブル端末技術」
ウエアラブル機器は今後のITSへの活用も注目される分野である。「身につけて使うウエアラブル端末は腕時計のほかメガネ型など(スマートフォンやタブレット型端末と比べて)小型になり、部品もより小さなものが求められる。大手国内企業も力を入れてくるとみられ、今後の技術の進展」が注目される。東芝やデンソーは疲れ、眠気を可視化する「メガネ端末」、アルプス電気は指を近づけるとクルマのキーの開閉ができる「指輪型端末」を公開していた。

3.安全運転支援
「高度運転システム」関連技術の実用化は各社の最も注力している分野であり、個々の展示は上記の端末を始め「安全運転支援に関するもの」が少なくない。その中で車両を展示していた「マツダ」のみであった。担当者は「路上での通行者の識別」の精度が課題と述べていた。
11日午後のJEITA カンファレンスでは「自動運転の実現に向けて」が開催され会場は満席であった。講演者とタイトルは以下の通り。
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 教授 大前 学 氏
「一研究者から見た自動車の自動運転の課題」
マツダ株式会社
「全ての人に「走る歓び」を提供し続けるための自動運転技術」
その後パネルディスカッションが行われたが
大前教授 は「自動運転技術により車群同志の関係をコントロールすることまでも可能」と述べた。、しかし、ACCのような制御の考え方一つをとっても、実際に世の中に適用する際には、十分な標準化の検討が必要とした(後続車の引き続く制御の遅れから、車間や加減速の変動が増幅しないようにしないと、折角のサグ現象→渋滞発生からの解消効果も引き出せなくなると、シミュレーションで提示)。
また、株式会社野村総合研究所 晝間 敏慎 氏は安全を中心にした自動運転技術の目的とは別に、「煩わしたからの解放といったグーグル等での一足飛びの自動運転車」を無視はできない(注視していく必要がある)と自動車メーカの主張とスタンスの差を示していた。